役員
会長挨拶
役員一覧
本橋 健司 【芝浦工業大学 名誉教授・（一社）建築研究振興協会 会長】
1981年、東京大学大学院農学系研究科博士課程修了。以降、建設省建築研究所の研究員を経て、2004年には独立行政法人建築研究所・材料研究グループ長及び建築生産研究グループ長に就任。2009年建築研究所を退職し、芝浦工業大学教授。2018年芝浦工業大学を退職し、芝浦工業大学名誉教授および（一社）建築研究振興協会会長。現在に至る。
（一財）日本建築防災協会「赤外線装置を搭載したドローン等による外壁調査手法に係る体制整備検討委員会」委員長、（公社）ロングライフビル推進協会「建築仕上診断技術者講習委員会」委員長
宮内 博之 【国立研究開発法人建築研究所 材料研究グループ 上席研究員】
2003年東京工業大学大学院博士(工学)取得。東京工業大学建築物理研究センター助教、カナダ・NRCに派遣され、2008年に韓国・忠南大学校建築工学科に異動、副教授となる。 2014年より独立行政法人建築研究所主任研究員に着任、現在に至る。
日本建築学会「ドローン技術活用小委員会」主査、2017-18年度国交省建築基準整備促進事業T3委員、2020年度NEDO事業「ドローン等を活用した建築物の外壁の定期調査に係る技術開発」技術検討委員会委員、2021年度日本建築防災協会「赤外線装置を搭載したドローン等による外壁調査手法に係る体制整備検討委員会」委員
兼松 学 【東京理科大学 創域理工学部 建築学科 教授】
1996年 東京大学工学部建築学科卒業、1999年 東京大学大学院工学系研究科 建築学専攻博士課程中退。1999年 東京大学大学院工学系研究科 助手、2006年に東京理科大学 講師に就任。2009年 同 准教授、2011年 カリフォルニア大学バークレー校 客員研究員を経て、2016年には東京理科大学の教授に就任。現在に至る。
東京理科大学総合研究機構火災科学研究センター 教授兼務。2017年度国土交通省建築基準整備促進事業「非接触方式による外壁調査の診断手法および調査基準に関する検討委員会」委員、日本建築学会「ＵＡＶを活用した建築保全技術開発ＷＧ」幹事、日本建築学会「改修工事標準仕様書運営委員会」幹事、「JASS5改定委員会」幹事、「鉄筋コンクリート造建築物の耐久設計研究小委員会」幹事ほか。
楠 浩一 【東京大学地震研究所 災害科学系研究部門 教授】
1997年東京大学大学院博士課程修了。東京大学生産技術研究所の助手、国土交通省建築研究所の研究員を経て、2000年には独立行政法人建築研究所主任研究員に就任。米国カリフォルニア大学サンディエゴ校に1年間派遣された後、2006年に横浜国立大学大学院に異動、工学研究員准教授となる。2014年より東京大学地震研究所の災害科学系研究部門に所属、現在に至る。
日本建築学会の地震災害調査団としてはじめてドローンを活用した2015年ネパールゴルカ地震では、調査団長を務めた。
石田 敦則
【三信建材工業㈱ 代表取締役社長】
【（一社）日本ドローンコンソーシアム 副代表理事】
1984年法政大学経済学部経済学科卒業。1993年三信建材工業㈱代表取締役社長に就任、2014年にインフラ点検用ドローンの開発を千葉大特別教授野波先生とスタート国交省『第1回次世代社会インフラ用ロボット検証』に採択、第2回検証会にて課題とされた0.1ｍｍのひび割れの計測に成功、『災害調査インフラロボット検証』では深層崩壊現場をドローンで撮影し3Ｄオルソー画像作成に成功、2017年（一社）日本ドローンコンソーシアム理事及び地域促進委員長。現在に至る。
岩田 拡也
【国立研究開発法人産業技術総合研究所 情報・人間工学領域 インダストリアルCPS研究センター フィールドロボティクス研究チーム 主任研究員】
【（一社）日本UAS産業振興協議会 常務理事】
1998年、大阪大学工学研究科博士課程修了。以降、通商産業省工業技術院電子技術総合研究所、神奈川工科大学連携大学院客員教員を経て、2004年には独立行政法人産業技術総合研究所知能システム研究部門フィールドロボティクス研究グループ主任研究員に就任。2008年経済産業省製造産業局産業機械課出向。2009年産総研に帰任。2012年ミニサーベイヤーコンソーシアム理事。2015年（一社）日本ＵＡＳ産業振興協議会（ＪＵＩＤＡ）常務理事。2017年（一社）日本ドローンコンソーシアム理事。現在に至る。
大宮 喜文
【東京理科大学 創域理工学部 建築学科 教授】
1996年東京理科大学大学院博士後期課程修了。日本学術振興会特別研究員、東京理科大学理工学部建築学科助手、建設省（現国立研究開発法人）建築研究所主任研究員、英国キングストン大学ロンドン火災爆発研究センター客員教授、英国アルスター大学火災安全工学技術研究所客員教授などを経て、2011年より東京理科大学理工学部建築学科教授、現在に至る。日本防火技術者協会理事、日本火災学会理事、国際火災安全科学会（IAFSS）Management Committee Member等を歴任。博士（工学）、一級建築士、防火技術者（避難、煙制御、防耐火、都市防火）。
酒井 学雄
【㈱スカイスコープソリューションズ 代表取締役社長】
【（一社）日本ドローンコンソーシアム 事業本部】
東京理科大学工学部、システム開発会社システムエンジニア勤務を経て、1993年株式会社スプレンダーコンサルティングを設立し代表取締役に就任。通販・ＥＣビジネスのコンサルティング、システムサービスを提供する。2000年株式会社旅ウェブを設立し、日本初のインターネット航空券・ホテル一括予約サービスを提供する。2012年株式会社スカイスコープソリューションズを設立しドローンサービス＆ソリューションサービスを提供する。2017年株式会社ＡＩインシュアランス総合研究所を設立し次世代ＡＩロボット時代の保険リスクを踏まえた保険サービスを提供する。現在に至る。
戸澤 洋二 【（一社）日本ドローン無線協会 会長】
長きに渡り我が国の無線機開発に従事。大手無線機メーカー理事としてARIB（電波産業会）にてロボット及び無人機の無線規格制定に関与。近年は大学の無人機（ドローン）開発の技術顧問として、ロボット及び無人機の無線技術業務を務めた。5.6GHz帯FPVの国内利用を可能にするなど、無人機（ドローン）無線技術のパイオニア。
中野谷 昌司 【（一社）マンション計画修繕施工協会 専務理事兼事務局長】
1983年 東京デザイン専門学校建築士課卒、1983年 (株)安田建設、1987年（社）高層住宅管理業協会入社（現（一社）マンション管理業協会）、同協会の内部組織であるマンション保全診断センターにて調査・監理統括を務め、約2000物件のマンションの調査診断業務に携わる。
2009年 現在の（一社）マンション計画修繕施工協会の事務局長として就任し、2013年同協会常務理事就任。国土交通省「不動産流通市場活性化フォーラム（2011年）」委員、「住宅瑕疵担保履行制度のあり方に関する検討委員会」の「現場検査のあり方等に関する検討ＷＧ（2019年）」委員、日本建築学会「維持保全計画・保守点検仕様書作成小委員会」委員などを務める。
1級建築施工管理技士、建築物調査員資格保有。
二村 憲太郎 【西武建設㈱ 技術開発部 担当部長】
1995年芝浦工業大学工学部土木工学科卒業、同年西武建設株式会社に入社。主として鉄道関連工事に従事し、駅（駅舎、コンコース、店舗等）、高架橋の建設に携わる。2009年よりプロポーザルに業務をシフトし合計100件を超える案件を手がける。2016年よりプロジェクト室長、2019年より現職。2015年よりドローンの研究・開発に取り組み、現在「吹付けドローン」をはじめ産業用ドローンの開発に注力。技術士（建設部門・総合監理部門）
堀内 英行 【（一社）日本建設業連合会 建築生産委員会 ICT推進部会 副部会長 先端ICT活用専門部会 主査】
【㈱大林組 理事 ＤＸ本部本部長室長】
1992年、大林組入社。大阪本店建築現場を経て情報システムセンターに配属。主に現場のICTを担当し、2012年に業界に先駆けてiPadの全社導入を行い、その後、検査システムGLYPHSHOTシリーズの開発やiOSアプリeYACHOを外部ベンダーと共同開発。また2015年よりドローンの研究開発を行い、近年は建築現場における屋内ドローンの利活用を研究。2018年よりグローバルICT推進室部長、2024年4月よりＤＸ本部本部長室長（現職）。2009年より日本建設業連合会の建築生産委員会ICT推進部会「フィールド情報専門部会」委員、2012年よりIT推進部会（現ICT推進部会）委員（現在、副部会長）および同「スマートデバイス活用専門部会」主査、2016年より同「先端ICT活用専門部会」主査。
杉浦 健一 【杉浦税務会計事務所 所長】
1995年同志社大学経済学部卒業。卒業後、株式会社モノリス、株式会社JTBに勤務し企画提案に携わる。その後、名古屋市内の会計事務所勤務を経て、朝倉税務会計事務所入所、修業を積む。朝倉克己先生ご引退にともない2013年、事務所を承継し現在に至る。実務以外の研究としては、租税回避の問題を中心に、租税法の解釈適用の研究（「私法上の法律構成による否認論」への一考察等）をテーマとし、大阪大学法科大学院教授である谷口勢津夫先生の著書を中心的な参考図書としている。
石田 晃啓 【三信建材工業㈱ 取締役 開発室長】
2011年、名古屋商科大学経営情報学部経営情報学科卒業。以後、グッドワークス株式会社、サンシン工販株式会社を経て構造物の防水・塗装・点検業務に従事。2014年、三信建材工業株式会社に転属となり、構造物点検用ドローンの共同研究開発を千葉大学名誉教授・野波健蔵氏並びに株式会社自律制御システム研究所と開始。 当該共同研究開発成果を、国土交通省『平成26年度次世代社会インフラ用ロボット開発・導入の推進』に採択され、同事業を平成28年度まで継続。実証現場である静岡県「蒲原高架橋」、茨城県「幸久橋」にて課題とされた幅0.1ｍｍのひび割れの計測に成功。
「中部圏インフラ用ロボットコンソーシアム」、「あいちロボット産業クラスター推進協議会 無人飛行ＷＧ」、一般社団法人日本ドローンコンソーシアム、日本建築学会「UAVを活用した建築保全技術開発WG」に参画。2017年、国立研究開発法人建築研究所へ交流研究員として所属。現在に至る。